大学紹介

3つのポリシー

大阪国際大学はディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーおよびアドミッション・ポリシーを以下のように定めます。

ディプロマ・ポリシー

  本学カリキュラムに定められた科目を履修し、学則に定める卒業要件を満たした、以下の能力を備えた学生に対して、卒業を認定し、学位を授与します。

  1. 修得した専門分野の基礎的知識や技術を基にし、社会及び自己の課題を発見し、 考え、解決に取組み続けることができる人間
  2. 他者を尊重し、協働して社会で活躍できる人間
  3. 豊かな人間性や社会を自律的に生き抜くための総合的判断力を持ち、誠実に物事 に取組み、社会から信頼され得る、心豊かな人間
カリキュラム・ポリシー

  本学は、「建学の精神」と「教学の基本」のもと、「総合的な教養教育」と「幅広い職業人の養成」を本学の基本機能として教育を行います。また正課内および正課外授業によ って、学士力および社会的汎用性のある基礎的な能力を培います。

  1. 教育課程編成の体系化
    ア) 基礎的な学力と豊かな教養を身につけさせる科目を配置する。
    イ) セミナーを初年次から卒業年次まで配置する。
    ウ) 各学部学科の専門学修及び特色を活かした科目を配置する。
    エ) コア科目を設定して、教育内容を明解にする。
    オ) キャリア形成を支援するため、キャリア教育科目を配置する。
    カ) 実社会への適用を図るため、実践的な科目を配置する。
  2. 教育方法、教育充実の取り組み
    ア) 授業の質を保持しつつ、学生の興味を惹き出し、探究心に応え、単なる知識の提供でなく、学生に思考させる教育を重視する。
    イ) 学生が主体となる参加型授業を展開して、学生の自立性を培う教育を実践する。
    ウ) 少人数クラスによる、きめ細かな教育を徹底する。
    エ) 徹底した個別の学生対応を行う。
  3. 成績評価基準
    成績評価の基準を明確にし、シラバスに記載する。
アドミッション・ポリシー
  1. 学ぶ意欲を持ち、他者と協働できる社会人として、各々の分野で活躍するために必 要な基礎力を、積極的に身につけたい人。
  2. 人間や社会への関心と好奇心を有し、自身が学びたい分野を、自己の成長と今後の 人生につなげ、活躍していきたいという強い意欲を持つ人。

1 大学院 経営情報学研究科

ディプロマ・ポリシー

  経営情報学研究科は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、国際社会・情報社会において急速に進展するグローバルな実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う人材を養成することを目的とする。
  特に、博士(後期)課程においては、高度な専門的産業人の育成を主目標とする。
  それぞれの課程において、本学所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。

カリキュラム・ポリシー

  経営情報学研究科の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

修士課程

  1. 課程修了の要件
    修了要件単位数は、34単位とし、うち研究調査法特論2単位と特別研究8単位を必修とする。
  2. セメスター制の採用
    本課程2年間を第1セメスターから第4セメスターに分割し、セメスターごとに完成した授業科目を学修する。
  3. 履修コースの設定
    経営情報学に関する高度化した専門知識は、広汎多岐にわたっており、各授業科目を各セメスターに適正に配分しただけでは履修上混乱を来たす恐れがある。そこで、漫然と授業科目を履修する弊害を避け、系統的・効率的な学修が可能となるよう、複数の履修コースを設定した。
  4. 基礎科目から応用科目へ
    第1セメスターから第4セメスターまで順を追って、基礎的な科目を最初に置き、次いで高度化した内容の科目を配列し、その後、種々の現実に即した応用科目へと移り、最後に個人指導としての特別研究へと到る。このような積み上げ方式により、経時的な学修を完成させる。
  5. 演習の併設
    現実的な問題に密接に関連するいくつかの科目については、コンピュータを駆使したシミュレーションを中心とする演習を併設し、理論的背景の理解を深めることに役立たせる。
  6. 学生のレベルに応じた指導
    学生個々の能力と準備状況に即応するため、特に1年次の前期の指導に留意し、留学生については、日本語能力をテストし、不足の者には別科で日本語の学習をするよう指導する。
    社会人や他大学からの入学者等が基礎学力に不足するときは、学部の授業を聴講するよう指導する。
    履修科目は、経営情報学基礎科目群を中心にレベルと専門分野に対応した指導が受けられるよう配慮する。

博士(後期)課程

  1. 課程修了の要件
    修了要件単位数は、24単位とし、うち外国文献特殊研究4単位と特別研究12単位を必修とする。
    なお、博士学位論文の提出と最終口頭試験の合格を必要とする。
  2. 履修上の特色
    本課程のカリキュラムは、修士課程における経営学、会計学、情報科学、経済学の4系列を、更に深化し、より専門的な指導を受けられることに配慮する。
  3. 教育内容の特色
    本課程においては、専門科目の学修と指導教員の個人的指導による研究を中心とする。
アドミッション・ポリシー

  修士課程においては、国際社会・情報社会において急速に進展する実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う管理職に就くことを望む者を受け入れる。
  博士(後期)課程においては、修士課程で修得した専門的知識をさらに深め、国際的経 営の実務に直結した経理・経営分析・税務・情報等の技術を駆使し、高度な専門的職業に就くことを望む者を受け入れる。

2 グローバルビジネス学部

ディプロマ・ポリシー

  グローバルビジネス学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 変動の激しい現代社会・グローバル社会を、その背景とともに正しく捉えて、自らの使命・役割を認識し、社会に対して何らかの貢献をなそうという意欲を有している。
  2. グローバル社会において必要とされる、多文化・異文化に対する理解に加え、十分なコミュニケーションを図るための言語能力を備えている。
  3. 身近なところから地球規模までを、自分自身のこととして考え、社会における様々な課題を発見することができる。
  4. 発見した課題を解決するために、様々な情報を収集し、それらを的確に判断し、チームの一員として行動することができる。
  5. グローバル社会の中で、中核として活躍するためのビジネスに関する知識やスキルに加え、社会のために自らの力を役立てようとする志を持っている。
カリキュラム・ポリシー

  グローバルビジネス学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

「共通教育科目」にあっては、

  1. グローバル社会で生きるための知識、実践的なスキル、態度を身につけさせるための科目群「国際理解」、「地域理解」、「外国語(特に英語)によるコミュニケーション」等を再配置し、適切な履修指導を行う。
  2. 大学での学修を実のあるものとするために、大学で学ぶことの意味の理解、学修の基本となるスキルの獲得、学修を継続していこうとする態度の育成を図るための初年次教育を行う。
  3. 自らのキャリアを形成し、社会での活躍につなげていくための基礎となる科目群と、企業等の理解に基づいた実践的な能力を備えさせるための科目群を置く。

「学部・学科科目」にあっては、

  1. ビジネスに活用するための知識・技術を幅広く身につけさせるために、経営を核として、経済、法律、政策、情報などの分野も学ぶことのできる科目群を置く。
  2. ビジネスのグローバル化にも対応できるように、国際関係・国際ビジネスの理解に関する科目群も置く。
  3. 実社会での学びを重視し、企業や地域との連携を図り、学生が実践的能力を磨く機会を提供する。

「共通教育科目」及び「学部・学科科目」を通して、

  1. 人間力の育成に重要な働きを果たすべき科目として、少人数でのセミナーを4年間開設する。
  2. 学生には、卒業後の進路を想定した履修モデルを提示したうえで、関連した複数の科目からなる科目団を選択し、目的達成のための学修を積み重ねていく形をとらせる。
  3. 充実した学修を保証するために、教育内容・制度・環境を常に改善・向上させていく。そのためのPDCAサイクルを確立し、機能させる。
アドミッション・ポリシー
  1. 将来、企業などの第一線で活躍するビジネスリーダーを目指している人。
  2. マーケティング、商品企画、広告、販売など広く経営のことに関心を持っている人。
  3. 海外の人と一緒に仕事をしてみたい人。
  4. 海外で活躍する意欲のある人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 地理歴史分野および公民分野の基礎的な内容を理解し、ビジネスの動向や海外の事 情に関心を持っていること。さらに、社会、国語、外国語についても幅広く学習し ていること。
  2. 生徒会活動やボランティア活動などの諸活動を経験していることが望ましい。

3 人間科学部

ディプロマ・ポリシー

  人間科学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、コミュニケー ション、人間の健康及びスポーツの側面から人間の総合的理解を目指し、健康で心豊か な社会の発展に寄与できる人材の養成を目的とします。 それぞれの学科、領域において深い人間理解がなされ、本学所定の卒業要件を満たした 者に学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー

  人間科学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成している。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「インフォメーション・テクノロジーの基礎理解」及び「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」の3科目群から構成される。
  3. スポーツ行動学科においては、教職関係専門科目を置く。

3-1 人間科学部 心理コミュニケーション学科

ディプロマ・ポリシー

  心理コミュニケーション学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 人と人、人と社会、人と組織など、対人的場面における人間の心理と行動について幅広く学び、良好な人間関係を築くコミュニケーションについての基礎的知識と能力を身につけている。
  2. 人間行動の心理学的分析手法について学び、データを用いて人間行動を分析できる基礎的知識を身につけるとともにそれらをビジネスに応用するための基礎的知識と能力を身につけている。
  3. 現代社会におけるコミュニケーションやメディアの役割を理解するとともに、メディアが有する機能を社会との関わりの中で理解することによって、よりよく生きるための知識や能力を有している。
  4. 企業と消費者との関係を心理学的アプローチによって検討し、両者のより良い関係の構築の具現化に向けての情報発信能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

  心理コミュニケーション学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)基礎教育科目に加え、学部・学科科目に7つの科目群を置き、社会で実践可能なコミュニケーションと問題解決に関する能力を養成します。

  1. 社会におけるコミュニケーションの理解。
  2. 心理と人間関係の理解。
  3. 心理学的方法・分析の理解。
  4. ビジネスにおけるコミュニケーションの理解。
  5. コミュニケーションにおけるメディアの理解。
  6. ファッションにおけるコミュニケーションの理解。
  7. セミナー。

(2)学部・学科は「基本科目」、「対人スキル科目」、「分析スキル科目」、「ビジネ ススキル科目」、「セミナー」から構成される『学科共通科目』と、「心理分野科目」、「メディア分野科目」、「ファッション分野科目」そして各分野を融合させた「分野融合科目」から構成される『学科分野別科目』があります。『学科共通科目』は、いかなる進路に進む場合でも必要とされる基礎的な専門知識やスキルを修得することを目指し、『学科分野別科目』は、心理・メディア・ファッションの各分野に関連する進路における専門知識やスキルを修得することを目指します。

アドミッション・ポリシー
  1. 人間の心理と人とのコミュニケーションに関心を持っている人。
  2. 人と社会を幸せにしたいと考えている人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 一般書籍を読んで、その内容を理解し、まとめることができる、また、自分の考えを人前で話すことができる程度の国語、または、英語のコミュニケーション能力を有する者。
  2. 自分の身の回りの疑問を自ら動いて解決できる程度の思考力・行動力を有する者。

3-2 人間科学部 人間健康科学科

ディプロマ・ポリシー

  人間健康科学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授 与します。

  1. 健康に関わる諸分野の基礎的知識を身につけている。
  2. 自ら発見した課題について調査や研究を行い、その結果を口頭および文章で表現 することができる。
  3. 大学で学んだ知識やスキルを、社会のために役立てる行動力と人間関係力を備えている。
カリキュラム・ポリシー

  人間健康科学科では、健康に関わる各分野の基本的内容を学びつつ、社会人として必要な力を身につけるため、学部・学科科目を以下のように編成し、系統的履修を促します。

(1)コア科目
「初級」7科目のうち6科目を選択履修とし、健康について理解するために欠かせない入門レベルの教育を行います。さらに、「中・上級」5科目のうち3科目を選択履修として、健康について学んだ成果を社会で生かすために必要な知識・技術を育 成します。

(2)セミナー
大学での学習方法やレポートの書き方から、発表や議論の仕方まで、少人数のクラスで教育します。「セミナーⅣ」では卒業研究の完成に向けて、プロジェクト型の授業を展開します。また優秀な学生に対し、より高度な能力を育成するため「健康科学特論Ⅰ~Ⅲ」を設けます。

(3)5つの分野

  1. からだの健康:からだの健康について理論と実践の両方から教育する。健康運動実践指導者や健康管理士一般指導員の資格取得に対応している。
  2. こころの健康:こころの健康について理論と実践の両方から教育する。カウンセリング実務士などの資格取得に対応している。
  3. 食と健康:健康的な食生活について理論と実践の両方から教育する。フードスペシャリストの資格取得に対応している。
  4. レクリエーション:レジャー・レクリエーションについて理論と実践の両方から教育する。レクリエーション・インストラクターの資格取得に対応している。
  5. 共生と福祉:様々な人や自然との共生について理論と実践の両方から教育する。
アドミッション・ポリシー
  1. 「人間」、「社会」、「健康」に対する関心を持っている人。
  2. 「心豊かに人生を生きる技と、社会人として必要な基礎的能力を身につける」とい う学科の理念に共感できる人。
  3. 将来は,健康をはじめとしたさまざまな分野で、人々の幸せのために貢献しようと する意欲を持っている人。
  4. 何ごとに対しても積極的に取り組み、常に自分を成長させていこうと考えている 人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 公民のうち人間尊重の精神や青年期の生き方について思索していること、保健体育で学ぶ心と体の一体性や健康・安全や運動について理解していること。
  2. 家庭基礎として、家族・福祉・衣食住などの基礎的理解があり実践的態度への関心 があること。
  3. 理科総合への関心、とりわけ生物への関心を持っていること。

3-3 人間科学部 スポーツ行動学科

ディプロマ・ポリシー

  スポーツ行動学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を 授与します。

  1. スポーツを人間の行動的な活動としてとらえ、身体、心理、医学、栄養などの面から多角的な知識を身につけている。
  2. スポーツ全般についての内容や方法、さらにスポーツについての基本的な技能及び指導力を身につけている。
  3. スポーツと健康に関する産業についての知識、分析力、企画力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

  スポーツ行動学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)基礎教育に加え、学部・学科科目として次の科目群を置き、実践的な学びから、スポーツ全般における知識・技術のスキルを養成します。

  1. スポーツと身体:人間の身体の構造や機能に対する理解、スポーツと健康に係わる基礎理解の向上を図るとともにスポーツと栄養・運動・医療に対する基礎的な理解を促す。
  2. スポーツ実技:様々なスポーツについて、その特性や方法などを理解するとともに技能を向上させるために様々な種目、競技を実践する。
  3. スポーツ指導:スポーツとそれを取り巻く社会の諸要因との関係を学び、スポーツ選手のコーチや社会体育の指導の方法を理解する。
  4. スポーツ関連ビジネス:スポーツと健康に関連する様々な産業に従事する人材の育成を想定して、スポーツに関連する製品のしくみや流通などについての理解を深め、スポーツサービスからスポーツ施設の経営管理までの広い範囲を総合的に学修する。
  5. セミナー:勉学に必要な基本的学修スキルを修得するとともに、問題解決のための情報収集と調査に関する能力、専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。
    また、1年次生から4年次生まで年次ごとに少人数による指導を行なう。

(2)教職関係専門科目を置き、中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状(保健体育)取得に対応します。

アドミッション・ポリシー
  1. 本学科の特性を理解し、勉学とクラブ活動を両立できる人。
  2. 教育、スポーツ指導、健康指導、スポーツマネジメントに興味・関心がある人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 何事にも積極的に取り組もうという意欲のある、地道に継続した努力を惜しまない向上心のある人。
  2. 「体育」および「保健」の基礎的な内容をよく理解している人。

4 国際教養学部

ディプロマ・ポリシー

  国際教養学部は、「全人教育」の精神と「教学の基本」のもと、英語など外国語の高度な運用能力を修得するとともに、異文化、日本文化を理解し、日本及び国際社会で活躍できる実践的技能を身につけた人材を養成することを目的としている。
  それぞれの学科において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー

  国際教養学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

  1. 現代の国際社会で生きるために、基礎的な教養と知識を身につけるために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を置く。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「国際社会と地域の理解」、「ICTの活用」、「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」及び「キャリア形成」の5科目群からなる。
  3. 国際コミュニケーション学科においては、「教職関係専門科目」を置く。

4-1 国際教養学部 国際コミュニケーション学科

ディプロマ・ポリシー

  国際コミュニケーション学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力を身につけている。
  2. 異文化や国際社会、国際関係についての理解力を身につけている。
  3. 流通、マーケティングや国際ビジネスに関する理解力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

  国際コミュニケーション学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)教育課程の編成

  1. グローバル社会で活躍するために必要とされる高度な英語や中国語の運用能力を養成する科目を設定する。
  2. 集中的に英語および中国語を学習できるよう、それぞれインテンシブ・プログラムを置く。
  3. 2年次以降、国際コミュニケーションコース、ビジネス・コミュニケーションコースの2つのコースを置く。各コースに即してコア科目を設定し、かつセミナーを通して専門的な教育を行う。
  4. 英語教育、翻訳および通訳、貿易業や流通業等において職業遂行に耐えうる能力を養成する科目を設定する。

(2)科目群

  1. 英語の基礎・応用能力の育成:英語を読む、書く、話す、聞くという4技能を総合的に養成する。
  2. 中国語の能の育成:中国語の高度な運用能力を養成する。
  3. 専門的英語能力の育成と教育能力の育成:専門的、実践的、かつ高度な英語の運用能及び教育能力を養成する。
  4. 日本語教育能力の育成:卒業後、日本国内、あるいは海外において日本語教育に従事しようとする学生を対象に日本語学や教授方法などに関する専門知識を修得させる。
  5. 国際関係の理解:国際社会を理解するために必要な政治や経済に関する基本的知識を身につけさせる。
  6. 国際ビジネス:流通業や国際貿易業に携わろうとする学生を対象に、国際ビジネスに関する専門的知識を学ばせ、実践的能力を養成する。
  7. セミナー:セミナーⅠ、セミナーⅡにおいては、勉学に必要な基本的学修スキルと問題解決のための情報収集と調査に関する能力を養成する。セミナーⅢ、セミナーⅣにおいては、専門分野の研究に必要な文献や資料の読み方を指導し、コミュニケーションと表現能力を養成する。
    なお、セミナーは少人数による指導を行う。

(3)教職課程
教職関係専門科目を置き、中学校教諭一種免許状(英語)・高等学校教諭一種免許状(英語)に対応するコースを設定している。

アドミッション・ポリシー
  1. 語学力と行動力をもって国際社会で活躍したいと考えている人。
  2. 異文化に関心を持っている人。
  3. 基本的な言語コミュニケーションができること。
  4. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を持っていること。
  2. 地理や歴史分野の基礎的な学習内容を理解していること。
  3. 積極的に実用英語技能検定などの資格を取得しようとする意欲を持っていること。

4-2 国際教養学部 国際観光学科

ディプロマ・ポリシー

  国際観光学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 観光ビジネス、ホスピタリティに関する知識と実践的能力を身につけている。
  2. 外国語によるコミュニケーション能力及び異文化や国際社会、国際関係についての理解力を身につけている。
  3. 日本文化を理解し、異文化の人々との交流や国際交流において、日本文化を表現し発信する能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

  国際観光学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)教育課程の編成

  1. 2年次以降、観光・ホスピタリティコース、学芸員・文化ビジネスコース、異文化交流コースの3つを置く。各コースに即してコア科目を設定し、かつセミナーを通して専門的な教育を行う。
  2. 政治、経済、社会、文化の諸側面から観光とホスピタリティを学際的にとらえる科目を設定する。
  3. 観光およびホスピタリティに関する実践的知識を修得させる科目を設定する。
  4. 文化やビジネスにおける専門知識を養成する科目を設定する。
  5. 異文化交流に係わる理解を促す科目を設定する。

(2)科目群

  1. 英語の基礎・応用能力の育成:英語を読む、書く、話す、聞くという4技能を総合的に養成する。
  2. 日本語の能力の育成:日本語を母語としない学生を対象に、高度な日本語の運用能力を養成する。
  3. 中国語の能力の育成:中国語の高度な運用能力を養成する。
  4. 日本語教育能力の育成:卒業後、日本国内、あるいは海外において日本語教育に従事しようとする学生を対象に日本語学や教授方法などに関する専門的知識を修得させる。
  5. 観光学とホスピタリティ:旅行、ホテル、エアラインなどの業界で活躍できる能力を、実践的科目を通じて養成する。
  6. 国際関係の理解:国際社会を理解するために必要な政治や経済に関する基本的知識を身につけさせる。
  7. 国際ビジネス:流通業や国際貿易業に携わる希望を持つ学生を対象に、専門的、 実践的な国際ビジネスに関する能力を養成する。
  8. 異文化・日本文化の理解:異文化交流に必要とされる日本文化に関する様々な面からの知識を修得させ、外国の文化や異文化を理解する能力を養成する。
  9. 博物館学:日本の博物館・美術館等で学芸員としての専門知識と技能を生かし、活躍ができるよう、博物館学芸員の国家資格取得に対応した科目を設置する。
  10. セミナー:セミナーⅠ、セミナーⅡにおいては、勉学に必要な基本的学修スキルと問題解決のための情報収集と調査に関する能力を養成する。セミナーⅢ、セミナーⅣにおいては、専門分野の研究に必要な文献や資料の読み方を指導し、コミュニケーションと表現能力を養成する。
    なお、セミナーは少人数による指導を行う。

(3)国家資格等

  1. 博物館学芸員関連科目を置き、国家資格である博物館学芸員の資格が取得できるコースを設定している。
  2. 国内旅行業務取扱管理者及び総合旅行業務取扱管理者に関する資格取得を奨励している。また、観光庁長官登録研修機関としての認定を受け、国内旅程管理主任者の資格取得に対応する指導と研修を行っている。
アドミッション・ポリシー
  1. 異文化や日本文化に関心を持っている人。
  2. 観光やホスピタリティに関連するビジネスに関心を持っている人。
  3. 基本的な言語コミュニケーションができること。
  4. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。

高等学校で履修すべき科目や取得が望ましい資格等

  1. 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を持っていること。
  2. 地理や歴史分野の基礎的な学習内容を理解していること。
  3. 地理能力検定、歴史能力検定などの資格を取得しようとする意欲を持っていること。

5 ビジネス学部

ディプロマ・ポリシー

  ビジネス学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、経営・会計・経済・ファイナンスのぞれぞれの専門分野で、企業環境の変化に対応できるマネジメント能力を備えるとともに、更にそれぞれの専門性を備え、グローバル化したビジネス界でリーダー的な役割を果たせる人材を養成することを目的とします。
  それぞれの学科、領域において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー

  ビジネス学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成している。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「インフォメーション・テクノロジーの基礎理解」及び「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」の3科目群から構成される。
  3. さらに本学部においては、教職関係専門科目を置く。

5-1 ビジネス学部 経営デザイン学科

ディプロマ・ポリシー

  経営デザイン学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 経営の基本と応用能力を有する。
  2. ビジネスの場で指導力を発揮できる知識・技能を身につけている。
  3. 事業継承者、起業家ならびに経営管理者としての資質と意欲を有する。
カリキュラム・ポリシー

  経営デザイン学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)基礎共通科目に加え、学部・学科科目に7つの科目群を配置しています。

  1. 経営学基礎理解:経営者・ビジネスパーソンにとって必要不可欠な学問的な基礎となる理論と分析手法を学ぶ。
  2. 組織と経営分析:組織を多方面から見ることにより、企業における組織のあり方について学ぶ。また、経営や社会についての調査・分析法を学ぶことにより、適正な経営分析ができる能力を養成する。
  3. 経営実務:経営の実務家を招聘して実践的な経営を学ぶと共に、「ビジネスゲーム」などのシミュレーションを体験する。また、実際の企業での経営事例を用いたケーススタディにより、経営実務能力を養成する。
  4. 経営関連:企業経営を取り巻く外部環境をマクロ的な視点から考察できる知識を身につける。また、企業が経営を行っていくために必要な法律についても学ぶ。
  5. 事業創造:事業継承者や起業家養成を目的として、起業のために必要な実務を学ぶとともに、ビジネスチャンスにあふれている中国市場について研究する。
  6. 流通・販売・サービス:流通の基礎を学び、商品企画から広告および販売までを含めた総合的な流通・販売の仕組みを学習する。
  7. セミナー

(2)初年次からのセミナーを中心として、実学教育、キャリア教育を重視し、4年間のセミナーを通じて経営に関する専門知識を高めます。

(3)2年次より起業家養成コースと経営スペシャリストコースを設け、 経営学の基礎を習得した後、専門性の高い科目や経営実務を詳しく学ぶための科目を設定し、より実践的なプログラムを実施します。

(4)グローバル化した現代のビジネスに必要な実践能力を養成することを目標に、国際的な視点からの経営に関する専門科目の配当、海外研修、さらにPBL(Project Based Learning)を中心としたゼミを実施し、一人一人の関心に応じて多様な選択が可能なカリキュラムとしています。

5-2 ビジネス学部 経済ファイナンス学科

ディプロマ・ポリシー

  経済ファイナンス学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 現代の経済社会の中で、論理的思考と実践的技術を身につけている。
  2. 経済、ファイナンス及び会計に関する基本的知識・技能を身につけている。
  3. 現代の経済社会の中で自立的に行動できる資質と意欲を有する。
カリキュラム・ポリシー

  経済ファイナンス学科では、以下の教育課程を編成します。

(1)基礎教育科目に加え、学部・学科科目に8つの科目群を配置しています。

  1. 経済学基礎理解:経済学を学ぶうえで必要不可欠な基礎知識と、簿記・会計・数学・統計学などに関する基本的能力を身につける。
  2. 経済関連:経済活動を取り巻く周辺知識として、企業において実務的な業務を行うときに必要となる企業経営、国際理解、法律などの分野を学ぶ。
  3. 国際経済の理解:グローバルな視点からの経済活動についての知識を身につける。また、ビジネスチャンスが生まれると思われるアジア経済(発展途上国を含む)や金融についても学習する。
  4. 市場と経済制度の理解:経済史を踏まえながら、現代社会における経済政策の有効性を学ぶ。
  5. ファイナンスの理解:企業における財務管理やコーポレート・ファイナンス、個人投資家を対象とした資産運用や保険年金を学ぶとともに、これらを支える金融システムを総合的に学習する。
  6. 企業会計の理解:企業内における管理会計などの知識を習得する一方で、企業を発展させるための財務公開などを目途とした会計制度を学ぶ。
  7. 経済ファイナンスの演習と実務:簿記検定やファイナンシャルプランナーなどの資格取得を見据えた指導と、事例研究や演習を中心に実務的な能力を開発する。
  8. セミナー

(2)1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につけます。
そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作します。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われます。

(3)初年次からのセミナーを中心として、実学教育、キャリア教育を重視し、4年間のセミナーを通じて経済、ファイナンス及び会計に関する専門知識を高めます。

(4)2年次より2コースを設けるとともにそれぞれのコースではさらにそれぞれの専門分野に精通したマイスター(匠)を育成する制度を設けています。
「経済コース」・・・グローバル経済マイスター、経営・経済マイスター、経済情報マイスター、パブリック・サービスマイスター
「会計・ファイナンスコース」・・・企業会計マイスター、ファイナンシャル・マネジメントマイスター

(5)グローバル化した現代の経済社会に必要な能力を養成するため、海外金融研修を実施することをはじめ、PBL(Project Based Learning)を中心としたゼミを実施し、一人一人の関心に応じて多様な選択が可能なカリキュラムとしています。

6 現代社会学部

ディプロマ・ポリシー

  現代社会学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、法律・政治・政策・情報技術を中心として、複雑・多様化が進む現代社会の諸問題に対応できる実践 的な能力を備え、豊かな社会づくりに貢献できる人材を養成することを目的とします。
それぞれの学科・領域において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー

  現代社会学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成している。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「インフォメーション・テクノロジーの基礎理解」及び「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」の3科目群から構成される。
  3. さらに本学部においては、教職関係専門科目を置く。

6-1 現代社会学部 情報デザイン学科

ディプロマ・ポリシー

  情報デザイン学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 情報化社会における様々なメディアの特性とそれを用いた表現技術を理解している。
  2. 目的に応じた情報システムやディジタルコンテンツを創り出せる能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

(1)基礎教育科目に加え、学部・学科科目に8つの科目群を配置しています。

  1. ディジタル文化:文化的な側面から情報化社会の発展と情報メディアが社会に影響を及ぼしている事態を把握し、今後の課題とこれからの可能性について理解を深める。
  2. 情報化社会とコミュニケーション:ことばを中心としたコミュニケーション手段の発達を学び、情報化社会が抱える問題について検証する。
  3. 表現技術:これからの情報文化を支える表現技術として、光や色、音、形状など情報技術を習得する。
  4. 情報技術理解:現在の情報ネットワークを支える通信技術を中心に、各企業で利用されている情報システムやソフトウェアに関する基本的な情報技術を学ぶ。
  5. コンテンツ制作:ディジタル文化が発展する中でコンテンツビジネスの重要性に注目して、アニメーションなどの映像表現に関する必要な知識、技能を身につける。
  6. システム設計:情報技術理解科目群で学習した内容をふまえて、企業・自治体での情報システムの設計、または管理の仕組みについて理解を深める。
  7. 産業デザイン関連:企業での販売広告のための情報技術とゲーム産業について学ぶ。
  8. セミナー

(2)1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につけます。
そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作します。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われます。

(3)2年次より2コースを設け、それぞれの専門分野を学びます。
「コンテンツデザインコース」
「システムデザインコース」

6-2 現代社会学部 法律政策学科

ディプロマ・ポリシー

  法律政策学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 憲法や市民社会の法を修得し、現代社会が抱える課題に政策的思考によってアプローチすることができる能力を身につけている。
  2. 国や地域、企業の危機管理や安全の問題に対応できる能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

(1)基礎教育科目に加え、学部・学科科目に6つの科目群を配置しています。

  1. 現代社会の基礎理解:コミュニケーションと情報という現代社会におけるキーワードを踏まえて、法律や政策がどのように社会に関係しているかを学ぶ。
  2. 国際情勢の理解:アメリカ、アジア、ヨーロッパと我が国との比較を学習するとともに、国際政治のシミュレーションなどにより、紛争解決、平和を目指した日本外交政策のあり方について理解を深める。
  3. 法律行政の実務:法律の基礎のうち、現代社会で必要とされる要素を中心に学ぶとともに、法律と行政活動との関係を実務的な視点で学習する。
  4. 企業・地域・国際の安全:現代の社会における最大の課題とも言える危機管理について、企業、地域、国際それぞれの場面を想定して、総合的に学ぶ。
  5. コミュニティづくり:市民参画型の地方自治体やNPO活動の全国の事例を学習するとともに、地元自治体と連携して実際のまちづくりを体験するなど、コミュニティづくりに必要となる知識を身につける。
  6. セミナー

(2)1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につけます。
そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作します。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われます。

(3)2年次より2コースを設け、それぞれの専門分野を学びます。
「法律行政コース」
「総合政策コース」

7 国際コミュニケーション学部

ディプロマ・ポリシー

  国際コミュニケーション学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、英語など外国語の高度な運用能力の修得、異文化・日本文化の理解、日本及び国際社会の各分野で活躍できる実践的能力・知識・技能を身につけた人材を養成することを目的としています。本学部において、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力と国際関係に関する理解力を身につけている。
  2. 異文化・日本文化に関する理解力を身につけている。
  3. 観光・旅行ビジネスにかかわる知識と実践的能力を身につけている。
カリキュラム・ポリシー

  国際コミュニケーション学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成します。

(1)教育課程の編成

  1. 英語力、中国語力、日本語力を養うために、3つのインテンシヴ・プログラムを設定する。
  2. 2年次以降、国際コミュニケーションコース、観光・ビジネスコース及び異文化・日本文化理解コースの3つのコースを置く。各コースに即してコア科目を設定し、かつセミナーを通して専門的な教育を行う。
  3. 異文化理解の能力およびコミュニケーション能力を身につける科目を設定する。
  4. 実社会で活躍できる異文化理解力とコミュニケーション能力の実践的な科目を 設定する。

(2)科目群

  1. 英語の基礎・応用能力の育成:英語を読む、書く、話す、聞くという4技能の総合的英語力を向上させる。
  2. 中国語等の能力の育成:第2外国語として、英語に次いで重要な地位を占めつつある中国語の能力を身につけさせる。
  3. 国際関係の理解:国際社会を理解するために必要な政治や経済に関する基本的知識を身につけさせる。
  4. 日本語教育能力の育成:卒業後、国内あるいは国外在住の外国人に対して日本語を教えるための基本的知識と能力を身につけさせる。
  5. 異文化・日本文化の理解:外国(人)の価値観を尊重しながら、外国(人)に日本文化を理解させたり、日本に関する情報を海外へ発信することができるよう、異文化コミュニケーションの基礎を教授すると同時に、日本文化の種々の領域や、諸外国の歴史と文化を考察し、理解させる。
  6. 専門的英語能力の育成:特に専門的・実践的な知識・技能の習得を念頭において、「実用英語技能検定」、「TOEIC・TOEFL」などの資格の取得にも配慮して、学生教育に対する幅広い要望に応える。
  7. 博物館学:博物館学芸員に必要とされる基本知識を修得できるようにしている。
  8. 観光学と旅行ビジネス:特に専門的・実践的な知識・技能の修得を念頭において、「総合/国内旅行業務取扱管理者」などの資格の取得にも配慮して、学生教育に対する幅広い要望に応える。
  9. 国際ビジネス:ビジネスのグローバル化に対応して国際ビジネスの基礎理解をはじめとして、基本的なビジネス実務に対する理解を深める。
  10. セミナー:勉学に必要な基本的学修スキルを修得するとともに、問題解決のための情報収集と調査に関する能力、専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。
    また、1年次生から4年次生まで年次ごとに少人数による指導を行なう。

(3)教職関係専門科目を置き、中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状(英語)取得に対応します。