大学紹介

3つのポリシー

大阪国際大学はディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーおよびアドミッション・ポリシーを以下のように定めます。

大阪国際大学
卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  本学は、建学の精神である「全人教育」のもと、以下の能力を備え、学則その他諸規定に定める卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) それぞれの分野における知識、技能等を体系的に理解している。
    (2) 修得した知識体系や技能等を文化・歴史や実社会と結びつけて理解することがで きる。
  2. 汎用的技能
    (1) 他者との良好なコミュニケーションを保つことができる。
    (2) 修得したICTスキルを活用して、様々な事象や情報を分析し理解することができる。
    (3) 情報や知識を論理的に分析することができる。
    (4) 自己及び社会の課題を発見し、解決に向けて取り組むことができる。
  3. 態度・志向性
    (1) 自らを律して行動する姿勢を持つ。
    (2) 他者を尊重し、協調・協働して行動することができる。
    (3) 自己の良心と社会規範に則り、誠実に物事に取り組もうとすることができる。
    (4) 社会の一員としての自覚を持ち、主体的に行動することができる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  本学は、建学の精神である「全人教育」及び学則に定める教育目的を達成するために以下のとおり教育課程を編成する。

  1. 教育課程は、「総合的な教養教育」と「幅広い職業人の養成」を念頭に編成する。
  2. 教育課程は、「学部・学科科目」等の科目区分を設け、必要に応じて、それぞれに下位の科目区分を設ける。
  3. 開講科目は、必修科目、選択科目及び自由科目に区分し、履修年次を設ける。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  本学は、建学の精神と教育目的に共感し、次のような考えや目的を持った学生を求める。

  1. 学修意欲を持ち、他者と協働できる社会性を身につけ、各々の分野で活躍するために必要な基礎力を、積極的に身につけようとする意志を持つ人。
  2. 人間や社会への関心と好奇心を有し、自身が学びたい分野を、自己の成長と将来の可能性につなげ、活躍していきたいという強い意欲を持つ人。

人間科学部

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  人間科学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、コミュニケーション、人間の健康及びスポーツの側面から人間の総合的理解を目指し、健康で心豊かな社会の発展に寄与できる人材の養成を目的とする。
  それぞれの学科、領域において深い人間理解がなされ、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  人間科学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために「共通基礎科目」を置き、学部共通科目として「共通専門科目」を、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成する。
  2. スポーツ行動学科においては、さらに「教職関係専門科目」を置く。

人間科学部 心理コミュニケーション学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  心理コミュニケーション学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) 人間の心の働きに関する知識を修得し、理解している。
    (2) 人間のコミュニケーションに関する知識を修得し、理解している。
    (3) 実践や活動をともなったアクションの要素を含んだ企画を計画し実行し評価する知識や技能を取得し、理解している。
  2. 汎用的技能
    (1) 生活や仕事のなかで対人関係を構築し維持できる。(コミュニケーション・スキル)
    (2) 生活や仕事のなかで問題を発見し、効果的な方法で解決をはかることができる。(問題解決スキル)
    (3) 数量的・仮説検証的調査研究を遂行できる。(定量的研究スキル)
    (4) 質的・問題発見的調査研究を遂行できる。(定性的研究スキル)
    (5) 様々な情報を読み解くことで導き出された考えやアイデアを説得的に表現できる。(論理的思考力)
  3. 態度・志向性
    (1) 不快さや不確実さに耐えようとする心構えを持つ。(心理的耐性)
    (2) 多様な人間心理や社会の在り方を受容し、多様な人々を寛容に受け入れる態度を持つ。(寛容性)
    (3) 自分自身を理解し、多様な人々から肯定的に受け入れられる態度を持つ。(人間的魅力)
    (4) 複線的で曲線的な現代のライフコースに対応できるキャリア形成能力を持つ。(生涯学習力)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      大学生としての基本的・汎用的なスキル、人間とその社会におけるコミュニケーションについて専門的な研究を行う者としてふさわしい態度・志向性を身につけ、それらの学修経験の総合として現実の生活の中で柔軟に活用できる全人的な能力を体得している。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  心理コミュニケーション学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 学科の有する学問領域における人間の心の働きと社会の理想的な在り方についての知識を修得するべく、「心理」分野を中核、「コミュニケーション」分野を外層とする二分野で構成されるカリキュラムを置く。
    (2) 学科の有する学問領域において修得した知識を統合的に活用する実践や活動に結びつけることで、人間のコミュニケーションを総合的・体験的に理解するための「アクション分野」を構成するカリキュラムを置く。
    (3) 専門領域を構成する科目群として「心理と人間関係の理解」、「心理学的方法・分析の理解」、「社会におけるコミュニケーションの理解」、「ファッションにおけるコミュニケーションの理解」、「アクションを通じたコミュニケーションの理解」及び「セミナー」を置く。
    (4) 学生の学びを体系化するため専門領域を構成する科目群を、「基本科目」、「アクション分野科目」、「心理分野科目」、「コミュニケーション分野科目」、「セミナー」に再構成し、カリキュラムフローにおいて提示する。
  2. 教育内容・方法
    (1) 学生は成長過程の中で、「心理」において基礎となる他者との関わり方、集団生活の素養を身につけるとともに、「コミュニケーション」においてファッションや社会の仕組みや人間性への本質的理解を深める。同時に、各層を貫くPBL、フィールドワークなどの実践的教育活動(アクション)の機会を提供するプロジェクト型の授業を展開しながら、4年間をかけて中核(「心理」)と外層(「ファッション」「社会」)を往還しながら学びの幅を広げ、主体的な社会人へと成長する教育を実践する。
    (2) セミナーは1年次から4年次まで各年次で開講される。大学での学修方法やレポートの書き方から発表や議論の仕方まで、少人数のクラスで教育を行う。「セミナーⅣa・セミナーⅣb」では、卒業論文を必須とした質の高い授業を展開する。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  心理コミュニケーション学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。

  1. 人間の心理と人とのコミュニケーションに関心を持っている人。
  2. 人と社会を幸せにしたいと考えている人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 一般書籍を読んで、その内容を理解し、まとめることができる、また、自分の考えを人前で話すことができる程度の国語、または、英語のコミュニケーション能力を有する者。
  2. 自分の身の回りの疑問を自ら動いて解決できる程度の思考力・行動力を有する者。

人間科学部 人間健康科学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  人間健康科学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) 健康増進に役立つ運動やレクリエーションに関して、基礎的知識を身につけている。
    (2) 心の健康のケアと増進に関して、基礎的知識を身につけている。
    (3) 健康増進に役立つ食生活に関して、基礎的知識を身につけている。
  2. 汎用的技能
    (1) 思考力:事実や意見を吟味して正確に理解し、筋道立てて考えることができる。
    (2) 文章表現力:適切な文体や表記法で日本語の文章が書ける。
    (3) プレゼンテーション力:音声や身体表現等を用いて的確な発表ができる。
    (4) 情報リテラシー:様々な手法を用いて情報を収集し、信憑性や倫理面にも留意して活用できる。
  3. 態度・志向性
    (1) 自分を律して計画的に行動できる。(自己管理力)
    (2) 指示を待たずに自分から行動を起こせる。(行動力)
    (3) 他者と協調して物事を進められる。(人間関係力)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      卒業研究の作成と発表を通して、自らが立てた新たな課題を解決することができる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  人間健康科学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 「からだの健康」、「こころの健康」及び「食と健康」の3つの分野を軸として、「健康」を多角的に学ぶことのできる編成を行う。
    「からだの健康」:健康づくりに役立つ運動とレクリエーションの知識と技術を学ぶ。
    「こころの健康」:ストレスに負けず実力を発揮できる実践的な心理学の知識を学ぶ。
    「食と健康」:健康的な食生活を送れるよう、栄養の知識や調理の技術を学ぶ。
    (2) 「健康」について理解するために欠かせない科目として「コア科目」を設ける。
    「コア科目」は、基礎科目と応用科目で編成し、初年次から上位年次に向けて学修を進める上での基盤科目と位置付けられるものである。
    (3) 「コア科目」のほか、「からだの健康」、「こころの健康」、「食と健康」、「健康と社会」及び「セミナー」の各専門領域の科目群を置く。
  2. 教育内容・方法
    (1) 健康に関する理論を学ぶとともにレジャースポーツや実習、演習など豊富な体験型授業を通じて実社会のニーズに応える教育を行う。
    (2) セミナーは1年次から4年次まで各年次で開講される。大学での学修方法やレポートの書き方から発表や議論の仕方まで、少人数のクラスで教育を行う。「セミナーⅣa・セミナーⅣb」では卒業研究の完成に向けて、プロジェクト型の授業を展開する。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  人間健康科学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。

  1. 「人間」、「社会」、「健康」に対する関心を持っている人。
  2. 「心豊かに人生を生きる技と、社会人として必要な基礎的能力を身につける」という学科の理念に共感できる人。
  3. 将来は,健康をはじめとしたさまざまな分野で、人々の幸せのために貢献しようとする意欲を持っている人。
  4. 何ごとに対しても積極的に取り組み、常に自分を成長させていこうと考えている人。。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

保健体育・家庭・生物の分野

人間科学部 スポーツ行動学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  スポーツ行動学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) スポーツを科学的に理解する基礎的知識を身につけている。
    (2) スポーツ指導に関する基礎的知識を身につけている。
    (3) スポーツと健康に関する産業についての基礎的知識を身につけている。
  2. 汎用的技能
    (1) スポーツに関する基本的な技能を身につけている。
    (2) スポーツに関する実践的な指導能力を身につけている。
  3. 態度・志向性
    (1) 課題を発見し、その解決のために実践的な行動をとることができる。(課題発見力、実践力)
    (2) 他者と協調・協働して行動できる。(親和力、協働力)
    (3) 自らを律して行動できる。(自己管理力)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      卒業研究の作成と発表を通して、自らが立てた新たな課題を解決することができる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  スポーツ行動学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 「教育(教育者養成)」、「健康(健康指導者)」及び「マネジメント(地域におけるスポーツ振興)」の分野を軸としてスポーツ科学の基礎知識を修得しつつ、理論と実践によりスポーツを心身のメカニズムから学ぶことのできるよう、教育課程を編成する。
    「教育(教育者養成)」:スポーツの科学的知識をもとに的確な実践理論と指導法を学び、良き教育者となる資質を磨く。
    「健康(健康指導者)」:医学、生理学、栄養学、運動処方・療法などの学びを通じて、トレーナースキルを磨く。
    「マネジメント(地域におけるスポーツ振興)」:地域におけるスポーツ振興の担い手となることができるよう、スポーツ関連企業・団体で役立つ知識と実践能力を養い、ビジネススキルを磨く。
    (2) カリキュラムの編成方針に従い、「スポーツと身体」、「スポーツ実技」、「スポーツ指導」、「スポーツ関連ビジネス」及び「セミナー」の各領域の科目群を置くとともに、教職関係科目を配置する。
  2. 教育内容・方法
    (1) 中学校教諭一種免許状(保健体育)・高等学校教諭一種免許状(保健体育)の取得に向けて教職志望者のための特別プログラムを設ける。
    (2) 教職分野のほか、卒業の進路に応じて理論と実践の両面から専門スキルを養うための科目を設ける。
    (3) セミナーは1年次から4年次まで、少人数による指導を行う。セミナーは、勉学に必要な基本的学修スキルを修得するとともに、問題解決のための情報収集と調査に関する能力、専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  スポーツ行動学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。

  1. 本学科の特性を理解し、勉学とクラブ活動を両立できる人。
  2. 教育、スポーツ指導、健康指導、スポーツマネジメントに興味・関心がある人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 何事にも積極的に取り組もうという意欲のある、地道に継続した努力を惜しまない向上心のある人。
  2. 「体育」および「保健」の基礎的な内容をよく理解している人。

国際教養学部

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  国際教養学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、英語など外国語の高度な運用能力を修得するとともに、異文化、日本文化を理解し、日本及び国際社会で活躍できる実践的技能を身につけた人材の養成を目的とする。
  それぞれの学科において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  国際教養学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

  1. 現代の国際社会で生きるために、基礎的な教養と知識を身につけるために「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成する。
  2. 国際コミュニケーション学科においては、さらに「教職関係専門科目」を置く。

国際教養学部 国際コミュニケーション学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  国際コミュニケーション学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) 英語や中国語等、外国語の基礎的な運用能力を身につけている。
    (2) 異文化や国際社会、国際関係についての基本的な知識を身につけ理解している。
    (3) 流通、マーケティングに関する知識・理解を通じて国際ビジネスに関する基本的な知識を身につけ理解している。
  2. 汎用的技能
    (1) 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力を身につけている。
    (2) 海外の文化や価値観の違いに関心を持ち、柔軟に対応できる素養を身につけている。
    (3) ビジネスを理解するうえで、国際的な視野に立ち、論理的、複眼的に判断する素養を身につけている。
  3. 態度・志向性
    (1) 他者と協調・協働して行動できる。(親和力、協働力)
    (2) グローバル社会の一員として、規範やルールに従って行動できる。(倫理観)
    (3) 自ら課題を見つけ、実践する行動力を持つ。(課題発見力、実践力)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      卒業研究の作成と発表を通して、自らが立てた新たな課題を解決することができる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  国際コミュニケーション学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) グローバル社会で活躍するために必要とされる英語や中国語の運用能力を身につけるとともに、異文化・日本文化に関する深い理解力に加え、英語教育、翻訳及び通訳、貿易や流通業等において職業遂行に耐えうる能力を修得し、また日本語や日本文化を世界に発信できる具体的な専門知識を修得するための科目を配置する。
    (2) 専門領域を構成する科目群として「英語の基礎・応用能力の育成」、「中国語の能力の育成」、「専門的英語能力と教育能力の育成」、「日本語教育能力の育成」、「国際関係の理解」、「国際ビジネス」及び「セミナー」を置くとともに教職関係科目を配置する。
  2. 教育内容・方法
    (1) 「国際コミュニケーションコース」と「ビジネスコミュニケーションコース」の2つのコースを設ける。
    (2) 1年次から2年次の2年間で英語または中国語を集中的に学ぶ「英語インテンシブプログラム」及び「中国語インテンシブプログラム」を設ける。
    (3) グローバル社会で活躍するために必要とされる高度な英語や中国語の運用能力を養成する科目を設ける。
    (4) 英語教育、翻訳及び通訳、貿易業や流通業等において職務遂行に耐えうる能力を養成する科目を設ける。
    (5) 教職関係専門科目を置き、中学校教諭一種免許状(英語)・高等学校教諭一種免許状(英語)に対応するコースを設定する。
    (6) セミナーは1年次から4年次まで各年次で開講される。大学での学修方法やレポートの書き方から発表や議論の仕方まで、少人数のクラスで教育を行う。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  国際コミュニケーション学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次のような者を幅広く受け入れる。

  1. 語学力と行動力をもって国際社会で活躍したいと考えている人。
  2. 異文化に関心を持っている人。
  3. 基本的な言語コミュニケーションができること。
  4. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を持っていること。
  2. 地理や歴史分野の基礎的な学習内容を理解していること。
  3. 積極的に実用英語技能検定などの資格を取得しようとする意欲を持っていること。

国際教養学部 国際観光学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  国際観光学科では、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) 観光ビジネス、ホスピタリティに関する知識と実践的能力を身につけている。
    (2) 外国語の運用能力及び異文化や国際社会、国際関係についての理解力を身につけている。
    (3) 日本文化を理解し、異文化の人々との交流において、日本文化を表現し発信する能力を身につけている。
  2. 汎用的技能
    (1) 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力を身につけている。
    (2) 海外の文化や価値観の違いに関心を持ち、柔軟に対応できる素養を身につけている。
    (3) ビジネスを理解するうえで、国際的な視野に立ち、論理的、複眼的に判断する素養を身につけている。
  3. 態度・志向性
    (1) 他者と協調・協働して行動できる。(親和力、協働力)
    (2) グローバル社会の一員として、規範やルールに従って行動できる。(倫理観)
    (3) 自ら課題を見つけ、実践する行動力を持つ。(課題発見力、実践力)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      卒業研究の作成と発表を通して、自らが立てた新たな課題を解決することができる。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  国際観光学科では、学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 世界各地で盛んになりつつある観光という現象を重視し、政治・経済・社会・文化の諸側面から学際的に捉えた総合的な観光の理解を促すことを目的とし、学術的な知識だけでなく、観光とそれに伴う様々な文化交流の場でグローバルに活躍できる人材を育成するための実践的なカリキュラムを編成する。
    (2) 専門領域を構成する科目群として「英語の基礎・応用能力の育成」、「日本語の能力の育成」、「中国語の能力の育成」、「日本語教育能力の育成」、「観光学とホスピタリティ」、「国際関係の理解」、「国際ビジネス」、「異文化・日本文化の理解」、「博物館学」及び「セミナー」を置く。
  2. 教育内容・方法
    (1) 「観光・ホスピタリティコース」、「異文化交流コース」及び「学芸員・文化ビジネスコース」の3つのコースを設ける。
    (2) 1年次から2年次の2年間で英語または中国語を集中的に学ぶ「英語インテンシブプログラム」及び「中国語インテンシブプログラム」を設ける。
    (3) 政治、経済、社会、文化の諸側面から観光とホスピタリティを学際的にとらえる科目を設ける。
    (4) 観光及びホスピタリティに関する実践的知識を修得させる科目を設ける。
    (5) 文化やビジネスにおける専門知識を養成する科目を設ける。
    (6) 異文化交流に関わる理解を促す科目を設ける。
    (7) 博物館学芸員関連科目を置き、国家資格である博物館学芸員の資格が取得できるコースを設ける。
    (8) 国内旅行業務取扱管理者及び総合旅行業務取扱管理者に関する資格取得を奨励する。また、観光庁長官登録研修機関としての認定を受け、国内旅程管理主任者の資格取得に対応する指導と研修を行う。
    (9) セミナーは1年次から4年次まで各年次で開講される。大学での学修方法やレポートの書き方から発表や議論の仕方まで、少人数のクラスで教育を行う。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  国際観光学科では、学科の掲げる教育目的を踏まえ、次のような者を幅広く受け入れる。

  1. 異文化や日本文化に関心を持っている人。
  2. 観光やホスピタリティに関連するビジネスに関心を持っている人。
  3. 基本的な言語コミュニケーションができること。
  4. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 国語や英語に興味を持ち高校レベルの基礎的な学力を持っていること。
  2. 地理や歴史分野の基礎的な学習内容を理解していること。
  3. 地理能力検定、歴史能力検定などの資格を取得しようとする意欲を持っていること。

グローバルビジネス学部

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  グローバルビジネス学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 知識・理解
    (1) グローバル社会において必要とされる、多文化・異文化に対する知識を修得し、理解している。
    (2) グローバル社会の中で、中核として活躍するためのビジネスに関する知識やスキルを修得し、理解している。
  2. 汎用的技能
    (1) 身近なところから地球規模までを、自分自身のこととして考え、社会における様々な課題を発見することができる。
    (2) グローバル社会において必要とされる多文化・異文化に対する理解を持って、他者と十分なコミュニケーションを図るための意思伝達能力を備えている。
  3. 態度・志向性
    (1) 変動の激しい現代社会・グローバル社会を、その背景とともに正しく捉えて、自らの使命・役割を認識し、社会に対して何らかの貢献をなそうという意欲を有している。
    (2) 発見した課題を解決するために、様々な情報を収集し、それらを的確に判断し、チームの一員として行動することができる。
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      これまでに獲得した知識・技能・態度等を総合的に活用し、自らが立てた新たな課題にそれらを適用し、その課題を解決する能力を有する。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  グローバルビジネス学部は、学部・学科が掲げる人材養成の目的を果たすために、以下の方針に基づいたカリキュラムを編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 「共通教育科目」
    ①グローバル社会で生きるための知識、実践的なスキル、態度を身につけさせるための科目群「国際理解」、「地域理解」、「外国語(特に英語)によるコミュニケーション」等を再配置し、適切な履修指導を行う。
    ②大学での学修を実のあるものとするために、大学で学ぶことの意味の理解、学修の基本となるスキルの獲得、学修を継続していこうとする態度の育成を図るための初年次教育を行う。
    ③自らのキャリアを形成し、社会での活躍につなげていくための基礎となる科目群と、企業等の理解に基づいた実践的な能力を備えさせるための科目群を置く。
    (2) 「学部・学科科目」
    ①ビジネスに活用するための知識・技術を幅広く身につけさせるために、経営を核として、経済、法律、政策、情報などの分野も学ぶことのできる科目群を置く。
    ②ビジネスのグローバル化にも対応できるように、国際関係・国際ビジネスの理解に関する科目群も置く。
    ③実社会での学びを重視し、企業や地域との連携を図り、学生が実践的能力を磨く機会を提供する。
  2. 教育内容・方法
    「共通教育科目」及び「学部・学科科目」を通して、
    (1) 人間力の育成に重要な働きを果たす科目として、少人数でのセミナーを4年間開設する。
    (2) 学生には、卒業後の進路を想定した履修モデルを提示したうえで、関連した複数の科目からなる科目群を選択し、目的達成のための学修を積み重ねていく形をとらせる。
    (3) 充実した学修を保証するために、教育内容・制度・環境を常に改善・向上させていく。そのためのPDCAサイクルを確立し、機能させる。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  グローバルビジネス学部は、学部・学科の掲げる教育目的を踏まえ、次の者を幅広く受け入れる。

  1. 将来、企業などの第一線で活躍するビジネスリーダーを目指している人。
  2. マーケティング、商品企画、広告、販売など広く経営のことに関心を持っている人。
  3. 海外の人と一緒に仕事をしてみたい人。
  4. 海外で活躍する意欲のある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 地理歴史分野および公民分野の基礎的な内容を理解し、ビジネスの動向や海外の事情に関心を持っていること。さらに、社会、国語、外国語についても幅広く学習していること。
  2. 生徒会活動やボランティア活動などの諸課外活動を経験していることが望ましい。

大阪国際大学 共通基礎科目・共通専門科目

学修成果の目標
  1. 知識・理解
    (1) 専攻する分野を学ぶうえで必要とされる基本的な人文、社会、自然に関する知識を修得し、理解している。
    (2) グローバル社会で必要とされる文化、歴史及び国際関係に関する知識を修得し、理解している。
    (3) ビジネス社会で必要とされる基本的な知識を修得し、理解している。
  2. 汎用的技能
    (1) 日本語や特定の外国語(英語、中国語)を用いて読み、書き、聞き、話すことができる。(コミュニケーション・スキル)
    (2) 基礎的なICTの知識とスキルを修得し、これを適切に運用することができる。(数量的スキル、情報リテラシー)
    (3) 問題の所在を明らかにし、その解決に向けて計画立案し、行動することができる。(論理的思考力、問題解決力)
  3. 態度・志向性
    (1) 他者の考えや立場を理解しつつ、自分の考えを他者に伝えることができる。さらに他者と協力・協働して自分の役割を果たすことができる。(人間関係形成力、チームワーク)
    (2) 自らを律し、社会の規範やルールに従って行動できる。(自己管理力、倫理観)
    (3) 自ら問題意識を持って、意欲的に物事に取り組むことができる。(意欲・態度)
  4. 統合的な学修経験と創造的思考力
      学士課程における基礎的な知識・理解、汎用的スキルを身につけるとともに、主体的に学び、考え、行動する意欲と態度を身につけている。
教育課程編成・実施の方針

  本学は、建学の精神である「全人教育」及び学則に定める教育目的を達成するために以下のとおり「共通基礎科目」並びに「共通専門科目」の教育課程を編成する。

  1. カリキュラム編成
    (1) 大学における学修の基礎となる「共通基礎科目」を置き、「人文・社会」、「自然・情報」、「国際理解」、「キャリア」、「語学」及び「日本語(留学生)」の区分を設けて科目を編成する。
    (2) 本学の理念を一層進めるため「共通専門科目」を置く。「共通専門科目」は、グローバル社会に対応するための「英語アドバンス」と幅広い職業人養成に対応するための「ビジネス」の区分を設けて科目を編成する。
  2. 教育内容・方法
    (1) 学修の動機付けに向けて、適切な初年次教育の導入・充実を図り、大学における学修の基盤を形成する科目を設ける。
    (2) 科目の特性に応じて、グループワークなど学生の主体的・能動的な学びを引き出す授業を展開する。
    (3) 語学関係科目については、習熟度別クラス編成を行う。
  3. 成績評価
      定期試験のほか、レポート課題、授業内試験(小テスト)、発表あるいは授業への取り組み姿勢など、多角的に評価を行う。

国際コミュニケーション学部(平成26年度以前入学生)

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  国際コミュニケーション学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、英語など外国語の高度な運用能力の修得、異文化・日本文化の理解、日本及び国際社会の各分野で活躍できる実践的能力・知識・技能を身につけた人材を養成することを目的としている。本学部において、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 英語や中国語等の外国語によるコミュニケーション能力と国際関係に関する理解力を身につけている。
  2. 異文化・日本文化に関する理解力を身につけている。
  3. 観光・旅行ビジネスにかかわる知識と実践的能力を身につけている。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  国際コミュニケーション学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

  1. 教育課程の編成
    (1) 英語力、中国語力、日本語力を養うために、3つのインテンシヴ・プログラムを設定する。
    (2) 2年次以降、国際コミュニケーションコース、観光・ビジネスコース及び異文化・日本文化理解コースの3つのコースを置く。各コースに即してコア科目を設定し、かつセミナーを通して専門的な教育を行う。
    (3) 異文化理解の能力およびコミュニケーション能力を身につける科目を設定する。
    (4) 実社会で活躍できる異文化理解力とコミュニケーション能力の実践的な科目を設定する。
  2. 科目群
    (1) 英語の基礎・応用能力の育成:英語を読む、書く、話す、聞くという4技能の総合的英語力を向上させる。
    (2) 中国語等の能力の育成:第2外国語として、英語に次いで重要な地位を占めつつある中国語の能力を身につけさせる。
    (3) 国際関係の理解:国際社会を理解するために必要な政治や経済に関する基本的知識を身につけさせる。
    (4) 日本語教育能力の育成:卒業後、国内あるいは国外在住の外国人に対して日本語を教えるための基本的知識と能力を身につけさせる。
    (5) 異文化・日本文化の理解:外国(人)の価値観を尊重しながら、外国(人)に日本文化を理解させたり、日本に関する情報を海外へ発信することができるよう、異文化コミュニケーションの基礎を教授すると同時に、日本文化の種々の領域や、諸外国の歴史と文化を考察し、理解させる。
    (6) 専門的英語能力の育成:特に専門的・実践的な知識・技能の習得を念頭において、「実用英語技能検定」、「TOEIC・TOEFL」などの資格の取得にも配慮して、学生教育に対する幅広い要望に応える。
    (7) 博物館学:博物館学芸員に必要とされる基本知識を修得できるようにしている。
    (8) 観光学と旅行ビジネス:特に専門的・実践的な知識・技能の修得を念頭において、「総合/国内旅行業務取扱管理者」などの資格の取得にも配慮して、学生教育に対する幅広い要望に応える。
    (9) 国際ビジネス:ビジネスのグローバル化に対応して国際ビジネスの基礎理解をはじめとして、基本的なビジネス実務に対する理解を深める。
    (10) セミナー:勉学に必要な基本的学修スキルを修得するとともに、問題解決のための情報収集と調査に関する能力、専門分野の研究及び論文作成に必要な文献や資料の読み方、あるいは理解した内容を的確に表現する能力を身につけることを目指す。
      また、1年次生から4年次生まで年次ごとに少人数による指導を行なう。
  3. 教職関係専門科目を置き、中学校教諭一種免許状・高等学校教諭一種免許状(英語)取得に対応する。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
  1. 異文化に関心を持っている人。
  2. 語学力と行動力をもって国際社会で活躍したいと考えている人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 基本的なコミュニケーションができること。
  2. 国語・数学の基本的な内容を理解していること。
  3. 英語に興味を持ち高校レベルの英語能力を持っていること。
  4. 積極的に実用英語技能検定などを受験しようとする意欲を持っていること。

ビジネス学部 (平成25年度以前入学生)

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  ビジネス学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、経営・会計・経済・ファイナンスのぞれぞれの専門分野で、企業環境の変化に対応できるマネジメント能力を備えるとともに、更にそれぞれの専門性を備え、グローバル化したビジネス界でリーダー的な役割を果たせる人材を養成することを目的とする。
  それぞれの学科、領域において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  ビジネス学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成している。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「インフォメーション・テクノロジーの基礎理解」及び「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」の3科目群から構成される。
  3. さらに本学部においては、教職関係専門科目を置く。

ビジネス学部 経営デザイン学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  経営デザイン学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 経営の基本と応用能力を有する。
  2. ビジネスの場で指導力を発揮できる知識・技能を身につけている。
  3. 事業継承者、起業家ならびに経営管理者としての資質と意欲を有する。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  経営デザイン学科では、以下の教育課程を編成する。

  1. 基礎共通科目に加え、学部・学科科目に7つの科目群を配置している。
    (1) 経営学基礎理解:経営者・ビジネスパーソンにとって必要不可欠な学問的な基礎となる理論と分析手法を学ぶ。
    (2) 組織と経営分析:組織を多方面から見ることにより、企業における組織のあり方について学ぶ。また、経営や社会についての調査・分析法を学ぶことにより、適正な経営分析ができる能力を養成する。
    (3) 経営実務:経営の実務家を招聘して実践的な経営を学ぶと共に、「ビジネスゲーム」などのシミュレーションを体験する。また、実際の企業での経営事例を用いたケーススタディにより、経営実務能力を養成する。
    (4) 経営関連:企業経営を取り巻く外部環境をマクロ的な視点から考察できる知識を身につける。また、企業が経営を行っていくために必要な法律についても学ぶ。
    (5) 事業創造:事業継承者や起業家養成を目的として、起業のために必要な実務を学ぶとともに、ビジネスチャンスにあふれている中国市場について研究する。
    (6) 流通・販売・サービス:流通の基礎を学び、商品企画から広告および販売までを含めた総合的な流通・販売の仕組みを学習する。
    (7) セミナー
  2. 初年次からのセミナーを中心として、実学教育、キャリア教育を重視し、4年間のセミナーを通じて経営に関する専門知識を高める。
  3. 2年次より起業家養成コースと経営スペシャリストコースを設け、 経営学の基礎を習得した後、専門性の高い科目や経営実務を詳しく学ぶための科目を設定し、より実践的なプログラムを実施する。
  4. グローバル化した現代のビジネスに必要な実践能力を養成することを目標に、国際的な視点からの経営に関する専門科目の配当、海外研修、さらにPBL(Project Based Learning)を中心としたゼミを実施し、一人一人の関心に応じて多様な選択が可能なカリキュラムとしている。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
  1. 将来、企業などの第一線で活躍するビジネスリーダーを目指している人。また、経営者や新規事業展開の職業に就きたいと考えている人。
  2. マーケティング、商品企画、広告、販売など広く経営のことに関心を持っている人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む意欲のある人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 地理歴史分野および公民分野の基礎的な内容を理解し、ビジネスの動向やマーケティングに関心を持っていること。
    さらに、国語、外国語についても幅広く学習していること。
  2. 生徒会活動やボランティア活動などの諸活動を経験していることが望ましい。

ビジネス学部 経済ファイナンス学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  経済ファイナンス学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 現代の経済社会の中で、論理的思考と実践的技術を身につけている。
  2. 経済、ファイナンス及び会計に関する基本的知識・技能を身につけている。
  3. 現代の経済社会の中で自立的に行動できる資質と意欲を有する。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  経済ファイナンス学科では、以下の教育課程を編成する。

  1. 基礎教育科目に加え、学部・学科科目に8つの科目群を配置している。
    (1) 経済学基礎理解:経済学を学ぶうえで必要不可欠な基礎知識と、簿記・会計・数学・統計学などに関する基本的能力を身につける。
    (2) 経済関連:経済活動を取り巻く周辺知識として、企業において実務的な業務を行うときに必要となる企業経営、国際理解、法律などの分野を学ぶ。
    (3) 国際経済の理解:グローバルな視点からの経済活動についての知識を身につける。また、ビジネスチャンスが生まれると思われるアジア経済(発展途上国を含む)や金融についても学習する。
    (4) 市場と経済制度の理解:経済史を踏まえながら、現代社会における経済政策の有効性を学ぶ。
    (5) ファイナンスの理解:企業における財務管理やコーポレート・ファイナンス、個人投資家を対象とした資産運用や保険年金を学ぶとともに、これらを支える金融システムを総合的に学習する。
    (6) 企業会計の理解:企業内における管理会計などの知識を習得する一方で、企業を  発展させるための財務公開などを目途とした会計制度を学ぶ。
    (7) 経済ファイナンスの演習と実務:簿記検定やファイナンシャルプランナーなどの資格取得を見据えた指導と、事例研究や演習を中心に実務的な能力を開発する。
    (8) セミナー
  2. 1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につける。
      そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作する。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われる。
  3. 初年次からのセミナーを中心として、実学教育、キャリア教育を重視し、4年間のセミナーを通じて経済、ファイナンス及び会計に関する専門知識を高める。
  4. 2年次より2コースを設けるとともにそれぞれのコースではさらにそれぞれの専門分野に精通したマイスター(匠)を育成する制度を設けている。
      「経済コース」・・・グローバル経済マイスター、経営・経済マイスター、経済情報マイスター、パブリック・サービスマイスター
      「会計・ファイナンスコース」・・・企業会計マイスター、ファイナンシャル・マネジメントマイスター
  5. グローバル化した現代の経済社会に必要な能力を養成するため、海外金融研修を実施することをはじめ、PBL(Project Based Learning)を中心としたゼミを実施し、一人一人の関心に応じて多様な選択が可能なカリキュラムとしている。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
  1. 経済の仕組みに関心を持ち、グローバルに活躍するビジネスパーソンあるいは公務員などの職業に就くことを目指している人。
  2. お金の流れに関心を持ち、会計や金融関係の職業に就くことを目指している人。
  3. 何事にも積極的に取り組み、様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 地理歴史分野、公民分野の基礎的な内容を理解し、経済の動向について関心を持っていること。
  2. さらに会計や金融分野についても関心を持ち、数的処理の基本的な学習をしていること。

現代社会学部 (平成25年度以前入学生)

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  現代社会学部は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、法律・政治・政策・情報技術を中心として、複雑・多様化が進む現代社会の諸問題に対応できる実践的な能力を備え、豊かな社会づくりに貢献できる人材を養成することを目的とする。
  それぞれの学科・領域において、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  現代社会学部の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。

  1. 現代を生きる社会人として幅広い視野と豊かな教養を養うために学部共通科目として「基礎教育科目」を置き、各学科には、それぞれの専門領域に沿って「学部・学科科目」を編成している。
  2. 「基礎教育科目」は、「グローバル化時代の社会・人間の基礎理解」、「インフォメーション・テクノロジーの基礎理解」及び「外国語によるコミュニケーションの基礎理解」の3科目群から構成される。
  3. さらに本学部においては、教職関係専門科目を置く。

現代社会学部 情報デザイン学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  情報デザイン学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 情報化社会における様々なメディアの特性とそれを用いた表現技術を理解している。
  2. 目的に応じた情報システムやディジタルコンテンツを創り出せる能力を身につけている。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
  1. 基礎教育科目に加え、学部・学科科目に8つの科目群を配置している。
    (1) ディジタル文化:文化的な側面から情報化社会の発展と情報メディアが社会に影響を及ぼしている事態を把握し、今後の課題とこれからの可能性について理解を深める。
    (2) 情報化社会とコミュニケーション:ことばを中心としたコミュニケーション手段の発達を学び、情報化社会が抱える問題について検証する。
    (3) 表現技術:これからの情報文化を支える表現技術として、光や色、音、形状など情報技術を習得する。
    (4) 情報技術理解:現在の情報ネットワークを支える通信技術を中心に、各企業で利用されている情報システムやソフトウェアに関する基本的な情報技術を学ぶ。
    (5) コンテンツ制作:ディジタル文化が発展する中でコンテンツビジネスの重要性に注目して、アニメーションなどの映像表現に関する必要な知識、技能を身につける。
    (6) システム設計:情報技術理解科目群で学習した内容をふまえて、企業・自治体での情報システムの設計、または管理の仕組みについて理解を深める。
    (7) 産業デザイン関連:企業での販売広告のための情報技術とゲーム産業について学ぶ。
    (8) セミナー
  2. 1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につける。
      そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作する。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われる。
  3. 2年次より2コースを設け、それぞれの専門分野を学ぶ。
      「コンテンツデザインコース」
      「システムデザインコース」
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
  1. コンピュータシステムに関心を持っている人。
  2. ゲームやWebなどに関心を持っている人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 情報分野の基礎的な内容を理解し、コンピュータシステム、ゲーム、Webに関心を持っていること。さらに、国語、外国語についても幅広く学習していること。

現代社会学部 法律政策学科

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  法律政策学科では、以下の能力を有し、本学所定の卒業要件を満たした者に学位を授与する。

  1. 憲法や市民社会の法を修得し、現代社会が抱える課題に政策的思考によってアプローチすることができる能力を身につけている。
  2. 国や地域、企業の危機管理や安全の問題に対応できる能力を身につけている。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
  1. 基礎教育科目に加え、学部・学科科目に6つの科目群を配置している。
    (1) 現代社会の基礎理解:コミュニケーションと情報という現代社会におけるキーワードを踏まえて、法律や政策がどのように社会に関係しているかを学ぶ。
    (2) 国際情勢の理解:アメリカ、アジア、ヨーロッパと我が国との比較を学習するとともに、国際政治のシミュレーションなどにより、紛争解決、平和を目指した日本外交政策のあり方について理解を深める。
    (3) 法律行政の実務:法律の基礎のうち、現代社会で必要とされる要素を中心に学ぶとともに、法律と行政活動との関係を実務的な視点で学習する。
    (4) 企業・地域・国際の安全:現代の社会における最大の課題とも言える危機管理について、企業、地域、国際それぞれの場面を想定して、総合的に学ぶ。
    (5) コミュニティづくり:市民参画型の地方自治体やNPO活動の全国の事例を学習するとともに、地元自治体と連携して実際のまちづくりを体験するなど、コミュニティづくりに必要となる知識を身につける。
    (6) セミナー
  2. 1・2年次のセミナーにおいては、勉学に必要な基本的学習スキルや問題解決のための情報収集・調査・表現などの能力を身につける。
      そして、3・4年次では人材養成の目的に沿った専門教育を行うとともに、4年間の集大成となる卒業論文を制作する。4年間を通して少人数かつ必修で実施されることにより、すべての学生に対して本学の理念である全人教育を基礎とした専門教育が行われる。
  3. 2年次より2コースを設け、それぞれの専門分野を学ぶ。
      「法律行政コース」
      「総合政策コース」
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
  1. 法律や政策を通して企業や地域社会をよくすることに関心を持っている人。
  2. 将来、公務員や警察官など社会貢献のできる職業に就くことを目指している人。
  3. 将来の進路に向かって何事にも積極的に取り組む人。
  4. 幅広く様々なことを学ぶ意欲がある人。

  【高等学校等で履修・取得しておくことが望ましい科目分野・資格等】

  1. 地理歴史分野および公民分野の基礎的な内容を理解し、法律や政治、地域社会や国際関係など、「世の中」で発生する様々な出来事に関心を持っていること。
      らに、国語、外国語についても幅広く学習していること。
  2. 生徒会活動やボランティア活動などの諸活動を経験していることが望ましい。

大阪国際大学大学院 経営情報学研究科

修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  経営情報学研究科は、建学の精神である「全人教育」と「教学の基本」のもと、国際社会・情報社会において急速に進展するグローバルな実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う人材を養成することを目的とする。
  特に、博士(後期)課程においては、高度な専門的産業人の育成を主目標とする。
  それぞれの課程において、本学所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  経営情報学研究科の人材養成の目的を達成するため以下の教育課程を編成する。
修士課程

  1. 課程修了の要件
      修了要件単位数は、34単位とし、うち研究調査法特論2単位と特別研究8単位を必修とする。
  2. セメスター制の採用
      本課程2年間を第1セメスターから第4セメスターに分割し、セメスターごとに完成した授業科目を学修する。
  3. 履修コースの設定
      経営情報学に関する高度化した専門知識は、広汎多岐にわたっており、各授業科目を各セメスターに適正に配分しただけでは履修上混乱を来たす恐れがある。そこで、漫然と授業科目を履修する弊害を避け、系統的・効率的な学修が可能となるよう、複数の履修コースを設定した。
  4. 基礎科目から応用科目へ
      第1セメスターから第4セメスターまで順を追って、基礎的な科目を最初に置き、次いで高度化した内容の科目を配列し、その後、種々の現実に即した応用科目へと移り、最後に個人指導としての特別研究へと到る。このような積み上げ方式により、経時的な学修を完成させる。
  5. 演習の併設
      現実的な問題に密接に関連するいくつかの科目については、コンピュータを駆使したシミュレーションを中心とする演習を併設し、理論的背景の理解を深めることに役立たせる。
  6. 学生のレベルに応じた指導
    (1) 学生個々の能力と準備状況に即応するため、特に1年次の前期の指導に留意し、留学生については、日本語能力をテストし、不足の者には別科で日本語の学習をするよう指導する。
    (2) 社会人や他大学からの入学者等が基礎学力に不足するときは、学部の授業を聴講するよう指導する。
    (3) 履修科目は、経営情報学基礎科目群を中心にレベルと専門分野に対応した指導が受けられるよう配慮する。

博士(後期)課程

  1. 課程修了の要件
      修了要件単位数は、24単位とし、うち外国文献特殊研究4単位と特別研究12単   位を必修とする。
      なお、博士学位論文の提出と最終口頭試験の合格を必要とする。
  2. 履修上の特色
      本課程のカリキュラムは、修士課程における経営学、会計学、情報科学、経済学の4系列を、更に深化し、より専門的な指導を受けられることに配慮する。
  3. 教育内容の特色
      本課程においては、専門科目の学修と指導教員の個人的指導による研究を中心とする。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

  修士課程においては、国際社会・情報社会において急速に進展する実業界の中で、即戦力として活躍できる企業経営の中核を担う管理職に就くことを望む者を受け入れる。
  博士(後期)課程においては、修士課程で修得した専門的知識をさらに深め、国際的経営の実務に直結した経理・経営分析・税務・情報等の技術を駆使し、高度な専門的職業に就くことを望む者を受け入れる。